KEYWORD · 年収ランキング

年収ランキング2025年版|平均478万円・中央値約361.8万円の違いと業種・年代別の目安

国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」をもとに、日本の平均年収478万円と中央値約361.8万円の違いを整理。男女別・年齢階層別・学歴別・雇用形態別・業種別の年収ランキングに加え、手取りの目安や比較時の注意点もわかりやすく解説します。

年収ランキングを見る前に押さえたい「平均」と「中央値」

国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者1人あたりの平均年収は478万円(平均給料・手当403万円+平均賞与75万円、平均年齢47.2歳)です。

ただし、国税庁は中央値を公表していません。厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」の一般労働者の中位数287.2万円に平均賞与74.6万円を足して推計すると約361.8万円となり、平均を大きく下回ります(※推計値)。

つまり「平均478万円」は一部の高年収層に引っ張られた数値で、実際に最も人数が多いのは**300万円超〜400万円以下の層(16.1%)**です。ランキングを見るときは、平均値だけでなく中央値やボリュームゾーンもあわせて意識しましょう。

年収ランキング【全体・男女別】

  • 平均年収:478万円
  • 中央値(推計):約361.8万円
  • 男性平均:587万円
  • 女性平均:333万円

男女差は約254万円です。この差は、勤続年数・役職・雇用形態(正社員比率)・業種などの違いが重なって生じていると考えられます。なお、別の記事では「平均487万円」としている例もありますが、調査年次や集計方法の違いによる可能性があり、単純比較には注意が必要です。

年収ランキング【年齢階層別】

年齢 全体 男性 女性
19歳以下 118万円 144万円 96万円
20〜24歳 277万円 295万円 258万円
25〜29歳 407万円 438万円 370万円
30〜34歳 449万円 512万円 362万円
35〜39歳 482万円 574万円 351万円
40〜44歳 516万円 630万円 359万円
45〜49歳 540万円 663万円 369万円
50〜54歳 559万円 709万円 363万円
55〜59歳 572万円 735万円 356万円
60〜64歳 473万円 604万円 294万円
65〜69歳 370万円 472万円 240万円
70歳以上 305万円 380万円 209万円

全体では55〜59歳の572万円がピークで、60歳以降は再雇用などの影響もあり下がる傾向が読み取れます。

年収ランキング【学歴別・雇用形態別】

学歴別:高校422万円/専門学校443万円/高専・短大444万円/大学538万円/大学院671万円。

雇用形態別:正社員545万円、正社員以外206万円で、その差は339万円です。同じ「年収」でも、働き方によって水準が大きく変わる点は押さえておきたいところです。

年収ランキング【業種別】

  1. 電気・ガス・熱供給・水道業:832万円
  2. 金融業・保険業:702万円
  3. 情報通信業:660万円
  4. 製造業:568〜569万円
  5. 建設業:565万円
  6. 学術研究・専門・技術サービス業等:549万円
  7. 不動産業:496万円
  8. 医療・福祉:429万円
  9. 卸売業・小売業:410万円
  10. サービス業:389万円
  11. 農林水産・鉱業:348万円
  12. 宿泊業・飲食サービス業:279万円

最高と最低の差は553万円です。ただし業種別の数値は正社員以外も含むため、パート・アルバイト比率の高い業種は低く出やすい点に留意してください。

手取りはどのくらい?年収からの目安

年収478万円の場合、社会保険料と税金でおおむね2〜2.5割程度が差し引かれ、手取りはおおよそ350万〜380万円程度になることが多い、というのが一般的な目安です。

ただし手取り額は、お住まいの自治体の住民税、扶養家族の有無、各種控除、加入する健康保険組合の料率などで変わります。正確な金額は給与明細や源泉徴収票、自治体の税額通知で確認しましょう。

年収ランキングを比較するときのポイント

  • 平均値と中央値をセットで見る(平均だけでは実感とズレやすい)
  • 調査年次・調査対象・集計方法を確認する
  • 業種別の数値は雇用形態の構成比に左右されることを意識する
  • 額面ではなく手取りベースでも試算する
  • 企業規模や地域による差も考慮する

よくある質問

Q. 日本の平均年収は478万円で正しいですか? A. 国税庁の令和6年分調査では478万円です。ただし調査年次が異なる資料では487万円とする例もあり、数値を比べる際は出典と調査年を確認してください。

Q. 年収300万円台は少ないですか? A. いいえ。最も人数が多いのは300万円超〜400万円以下の層で16.1%です。平均に届かなくても多数派といえます。

Q. 中央値はなぜ公表されていないのですか? A. 国税庁の調査では中央値が公表されていません。そのため賃金構造基本統計調査などから推計する必要があり、本記事の約361.8万円も推計値です。

まとめ

年収ランキングは「平均478万円」という1つの数字だけで判断せず、中央値(推計約361.8万円)やボリュームゾーン、年代・学歴・雇用形態・業種といった条件を重ねて見ることが大切です。自分の年収を客観的に位置づけたいときは、同年代・同業種・同じ雇用形態の数値と比べ、さらに手取りベースでも生活設計を考えてみてください。

本記事の年収・手取りは公開情報や一般的な相場に基づく参考値です。勤務地・経験・企業規模・手当により大きく異なります。最新の求人・公式統計もあわせてご確認ください。

記事一覧へ戻るトップへ