年収ランキング 2025｜平均429万円・中央値384万円を解説

2025年の年収ランキングの最新事情

2025年の年収ランキングを調べる際、最初に押さえたいのは「どの統計を見るか」です。民間の転職サービスdodaの2025年調査（2024年9月〜2025年8月に登録した正社員約60万人）では、日本の平均年収は429万円（前年＋3万円）で3年連続の増加、中央値は384万円（前年＋4万円）でした。一方、国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」による平均給与は460万円です。これは2023年分の公的統計で、2025年の調査ではない点に注意してください。ランキングを見るときは、調査年・対象（正社員のみか、非正規を含むか）・額面か手取りかを確認することが重要です。

2025年版・年収の目安データ

doda 2025年調査の全体像は以下のとおりです。

区分	金額
平均年収（全体）	429万円
中央値（全体）	384万円
男性平均／女性平均	487万円／370万円
男性中央値／女性中央値	430万円／350万円

年代別では20代365万円、30代454万円、40代517万円、50代以上601万円でした。国税庁の2023年分平均給与460万円を年代別に見ると、20〜24歳267万円、25〜29歳394万円、30〜34歳431万円、35〜39歳466万円、40〜44歳501万円、45〜49歳521万円、50〜54歳540万円、55〜59歳545万円、60〜64歳445万円です。国税庁調査では男性569万円、女性316万円、正社員530万円、非正規202万円となっています。なお、国税庁調査の中央値は公表されていません。

職種・業種別の上位ランキング傾向

doda調査では、職種別の上位に医師1,063万円、投資銀行業務932万円などが並びます。業種別トップは投信／投資顧問814万円でした。専門資格や金融系、コンサルティング系は高めの傾向がありますが、全体平均は429万円です。したがって、職種・業種による差は非常に大きく、同じ「年収ランキング」でも母集団が異なれば順位や金額は変わります。

手取りの考え方

ここで紹介している金額は、基本的に額面（支給額）です。手取りは社会保険料や税金が引かれるため、額面より2割前後少なくなることが多いとされています（推定）。実際の手取りは、居住地、扶養家族の有無、年齢、各種控除、賞与の割合などで変動します。正確な金額は源泉徴収票や住民税決定通知書で確認してください。年収ランキングの金額をそのまま手取りと比較しないよう注意しましょう。

2025年ランキングを見る際の比較ポイント

• 調査主体：dodaは民間・正社員中心、国税庁は公的統計で非正規も含む
• 調査年：2025年調査でも対象期間は2024年9月〜2025年8月など。国税庁は2023年分
• 金額の種類：額面か手取りか
• 平均値と中央値：平均は高所得者に引っ張られやすい。中央値のほうが実感に近い
• 条件：年代、性別、雇用形態、地域、業種、職種で絞る
• 自分の年収：基本給、残業代、賞与、手当を含めた総支給額で比較する

FAQ

Q. 2025年の平均年収はいくらですか？ A. doda 2025年調査では正社員の平均年収は429万円、中央値は384万円です。国税庁の最新公表値は2023年分で平均給与460万円です。

Q. 年収ランキングの上位職種は？ A. doda調査では医師1,063万円、投資銀行業務932万円などが上位です。業種別では投信／投資顧問814万円がトップでした。

Q. 手取りはどれくらいですか？ A. 額面から社会保険料・税金が引かれ、一般に2割前後少なくなります（推定）。正確な金額は個別条件で異なります。

Q. 国税庁とdodaの数字が違うのはなぜ？ A. 調査対象・年・雇用形態の扱いが異なるためです。dodaは転職サービス登録の正社員中心、国税庁は民間給与全体を含みます。

まとめ

2025年の年収ランキングでは、doda調査の平均429万円・中央値384万円が一つの目安です。国税庁の2023年分平均460万円も参考にしつつ、職種・業種・年代・雇用形態で大きく変わることを理解しましょう。ランキングは額面が中心なので、手取りは2割前後少なくなる前提で生活設計を考えるのが現実的です。最新情報は各調査の公表ページで確認してください。