平均年収と中央値はどれくらい違う？最新データで見る年収・手取りの目安

「平均年収」と「中央値」は似た言葉ですが、示している意味は大きく異なります。年収を調べるときに平均値だけを見ていると、自分の位置を見誤ることがあります。この記事では、公的統計と民間データをもとに、平均年収と中央値の違い、そして額面から手取りを考えるときの目安を整理します。

平均年収と中央値の違い

平均年収は、全員の年収を合計して人数で割った値です。そのため、ごく一部の高額所得者に引っ張られて実態より高く見えやすいという特徴があります。

一方の中央値は、年収を低い順に並べたときにちょうど真ん中にくる人の年収です。極端に高い人・低い人の影響を受けにくく、「多くの人にとっての実態に近い数字」として参照されます。

国税庁「民間給与実態統計調査」によると、民間給与所得者の平均給与は令和6年分で477.5万円、令和7年分で487万円と、5年連続で増加しています。令和7年分の内訳は、給料・手当が412万円、賞与が75万円です。属性別では男性597万円・女性342万円、正社員559万円・正社員以外210万円と、雇用形態や性別による差も大きくなっています。

中央値の目安はどのくらい？

dodaが正社員約60万人のデータをもとに算出した年収中央値は384万円です（男性430万円・女性350万円）。年代別では、20代350万円、30代410万円、40代450万円、50代以上500万円と、年齢が上がるほど中央値も上がる傾向があります。

また、賃金構造基本統計調査をもとにした推計では、中央値は約361.8万円（287.2万円＋平均賞与74.6万円）とされています。調査の対象や集計方法が違うため数値は幅を持って見る必要がありますが、いずれにしても平均給与487万円より100万円前後低い水準です。

なお、国民生活基礎調査（所得ベース）では中央値427万円・平均所得547.5万円という結果がありますが、これは2009年の調査で古く、かつ「所得」と「給与収入」では定義が異なる点に注意してください。

額面から手取りを考えるときの目安

ここまで見てきた年収はすべて「額面（支払金額）」で、所得税・住民税・社会保険料を差し引く前の金額です。実際に口座に振り込まれる手取りは、額面のおよそ75〜85％程度が目安になると一般的にいわれています（今回参照した出典には手取り額の具体的な記載がないため、この割合は推定です）。

• 平均487万円の場合：手取りはおおむね370〜410万円程度（推定）
• 中央値384万円の場合：手取りはおおむね290〜330万円程度（推定）

手取り額は、年齢、扶養の有無などの家族構成、住んでいる自治体、加入している健康保険組合などによって変動します。同じ額面でも手取りが変わるため、上記はあくまで目安として捉えてください。

自分の年収と比較するときのポイント

1つ目は、見ている数字が額面か手取りかです。平均年収の統計は基本的に額面なので、手取りと直接比べると低く感じてしまいます。2つ目は、平均値か中央値かです。中央値のほうが「普通の感覚」に近い比較ができます。3つ目は、正社員か非正規か、年齢や性別などの属性です。全体平均と自分の属性が違えば、差が出るのは自然なことです。

自分の額面年収は、源泉徴収票の「支払金額」欄で確認できます。ここを見れば統計と同じ基準で比較できます。

よくある質問

Q. 平均年収と中央値はなぜこんなに違うのですか？ A. 平均値は高額所得者の影響を受けやすいためです。中央値は真ん中の人の金額なので、一般的な実感に近くなります。

Q. 中央値は結局いくらですか？ A. 集計方法によって幅があり、dodaの正社員データでは384万円、賃金構造基本統計調査ベースの推計では約361.8万円とされています。

Q. 手取りはいくらになりますか？ A. 額面の75〜85％程度が目安とされますが、これは推定値です。正確には勤務先の給与明細や源泉徴収票、自治体の税額決定通知で確認してください。

まとめ

平均年収は487万円（令和7年分・国税庁）と5年連続で増えていますが、中央値は約362〜384万円と、平均より100万円前後低い水準です。額面から手取りになると、さらに2〜3割ほど少なくなります。数字を見るときは、額面か手取りか、平均か中央値かを意識すると、自分の年収を正しく位置づけやすくなります。