歯科技工士の年収は458万円？平均・中央値・手取りの目安を解説

歯科技工士の年収はいくらか（結論）

歯科技工士の平均年収は、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」を元にした二次情報では458万6,300円（令和7年／2025年、企業規模10人以上）とされています。内訳は月給33万3,100円（手当込み）＋賞与58万9,100円です。

ただし、これは平均値であり、**中央値は351万円（2024年）**と平均を大きく下回ります。一部の高収入層が平均を押し上げている点には注意が必要です。つまり「全体の真ん中」を見るなら年350万円前後、「平均的な水準」を見るなら年450万円台前半というのが実態に近い見方になります。

年収・給料の金額レンジ

項目	金額
平均年収	458万6,300円（令和7年）
平均月給（手当込み）	33万3,100円
平均賞与	58万9,100円
初任給	20万7,100円（経験年数0年・20〜24歳）
初任給（日技工モデル）	18万6,500〜20万7,500円（学歴別）
初任給（別調査）	22万〜24万円台が多い
年収中央値	351万円（2024年）
jobtag年収	約454.5万円／月収約27.4万円
求人賃金（月額）	28.7万円（令和7年度）
時給	2,822円（短時間労働・10人以上）／2,100円（一般労働者）

初任給は調査によって幅があります。日技工のモデルでは18万円台後半〜20万円台、別の調査では22万〜24万円台が多いとされ、単一の数字で断定できない点に留意してください。

年齢別・企業規模別・都道府県別の違い

• 年齢別：20〜24歳 367万3,900円 〜 50〜54歳 557万5,800円（50代前半がピーク）
• 企業規模別：10〜99人 436万800円／100〜999人 454万9,300円／1,000人以上 515万6,700円
• 都道府県別：最高 宮城県666.7万円 〜 最低 福井県329.8万円

同じ資格・同じ仕事でも、勤務先の規模や地域で年収は大きく変わります。特に1,000人以上規模は10〜99人規模より80万円ほど高くなる計算です。

手取りの考え方

上記の年収・月給はすべて**額面（税・社会保険料の控除前）**の統計値です。出典に手取り額の直接の記載はありません。

手取りは一般的に額面の約75〜85%が目安とされます（推定）。平均年収458万6,300円にあてはめると、概算で年344万〜390万円程度（推定）になります。月額では概ね23万〜27万円前後です。

実際の手取りは所得税・住民税・社会保険料、雇用形態（一般労働者か短時間労働者か）、扶養の有無などで変動します。短時間労働者は時給2,822円であっても、労働時間によって年収が大きく変わる点に注意が必要です。

なお、独立・開業した場合の収入は受注状況に左右され、統計の平均には反映されにくいことも付け加えておきます。

年収を比べるときのポイント

1. 平均と中央値を分けて見る：平均458万円に対し中央値351万円。求人票や転職サイトの数字がどちらなのかを確認しましょう。
2. 調査年・企業規模・集計対象をそろえる：数値の年次や対象（10人以上か、一般か短時間か）が違うため、単純比較は避けましょう。
3. 額面と手取りを混同しない：提示額は額面です。手取りは上記のとおり概ね75〜85%で試算します。
4. 地域と勤務先規模を確認する：都道府県別で300万円台〜600万円台と開きがあります。

よくある質問

Q. 歯科技工士の年収は高いですか？ 他職種との比較は条件をそろえないと断定できません。本記事の範囲では、平均は450万円台前半、中央値は350万円前後という結果です。

Q. 年収は何歳まで上がりますか？ 調査では50〜54歳の557万5,800円がピークとして示されています。20〜24歳の367万3,900円と比べると、約190万円の差があります。

Q. 手取りはいくらですか？ 出典に手取りの記載はないため、額面の75〜85%という一般的な目安による推定で年344万〜390万円程度です。勤務先や居住地で変わります。

Q. 都道府県でそんなに変わりますか？ 調査では最高の宮城県666.7万円から最低の福井県329.8万円まで開きがあります。ただし集計対象や年次が異なるため、単純な比較は避けてください。

まとめ

歯科技工士の平均年収は458万6,300円（令和7年・企業規模10人以上）で、中央値は351万円（2024年）です。年齢・企業規模・都道府県で差が大きく、50代前半がピーク、1,000人以上規模では515万6,700円というデータもあります。手取りは額面の75〜85%程度（推定）で、平均年収なら年344万〜390万円前後が目安です。統計はいずれも厚生労働省「賃金構造基本統計調査」等を元にした二次情報であり、年次や集計対象が異なるため、複数の数字を比較するときは条件をそろえて確認しましょう。