年収1400万円の手取りはいくら？月収・天引き内訳と条件別の違いを解説

年収1400万円の手取りはどのくらい？

年収1400万円と聞くと「かなり稼いでいる」という印象を持たれがちですが、実際に口座へ振り込まれる手取り額は額面より数百万円少なくなります。本記事では、会社員として年収1400万円を得ている場合の手取りの目安と、その内訳・条件による違いを整理します。

手取りの目安金額

2026年（令和8年分）の税制、独身・40歳未満・東京（協会けんぽ）などの前提で試算した場合、年収1400万円の手取りは年間約973万円・月額約81.1万円（手取り率約69%）という試算があります。別の早見表でも年間約977万円・月額約81.4万円（手取り率69.8%）とほぼ同水準で、おおむね年間960万〜990万円／月80万〜83万円のレンジに収まるイメージです。

額面との差は大きく、所得税・住民税・社会保険料で合計約410万〜430万円が差し引かれます。

天引きされる主な内訳

• 所得税（復興特別所得税を含む）：約151万〜179万円
• 住民税：約85万〜102万円
• 社会保険料：約110万〜146万円
• 健康保険：約48.5万〜68.0万円
• 厚生年金：約59.5万〜71.4万円
• 雇用保険：約5.8万〜7.0万円

金額に幅があるのは、加入する健康保険組合や自治体、年齢、扶養の有無などで保険料や税額が変わるためです。

条件によって手取りはどう変わる？

同じ年収1400万円でも、属性によって手取りは数万円単位で動きます。

• 独身40〜64歳：介護保険料の負担が生じ、約966万円（40歳未満より約6万円減）
• 配偶者＋16歳以上の子1人を扶養：扶養控除などにより約995万円（約23万円増）
• 月給100万円＋賞与2回：標準報酬の決め方が変わり約962万円（約10万円減）

なお、賞与の割合を変えても標準報酬月額と標準賞与額は別々に決まるため、差はおおむね10万円程度にとどまるとされています。

平均年収と比べた位置づけ

国税庁の調査によると、給与所得者全体の平均年収は約487万円（男性約597万円／女性約342万円）です。年収1400万円は給与所得者の**上位約2.6%**に位置する水準で、平均と比べると大きな差があります。一方で、高所得になるほど手取り率は下がる点には注意が必要です。所得税は累進課税のため、年収1000万円で手取り率約73%、2000万円では約65%まで低下するという試算もあります。

手取りを増やすためにできること

• iDeCo・生命保険料控除・住宅ローン控除などを活用して課税所得を減らす
• ふるさと納税で実質的な負担を調整する
• 合計所得2,400万円超になると基礎控除が減額されるため、副業や投資の利益が大きい場合は注意する

いずれも制度の適用条件や上限があるため、ご自身の状況に合わせて確認してください。

よくある質問

Q. 年収1400万円の手取りは月いくらですか？ A. 12分割した場合、月額約80万〜83万円が目安です。賞与の有無や支給月によって月ごとの入金額は変動します。

Q. 40歳を超えると手取りは減りますか？ A. 介護保険料の第2号被保険者となるため、独身40歳未満と比べて年数万円ほど手取りが減るケースが多いです。

Q. 扶養家族がいると手取りは増えますか？ A. 配偶者控除や扶養控除が適用されれば、税負担が軽くなり手取りは増える方向に働きます。

Q. 手取り額はどこまで信頼できますか？ A. 本記事の金額は特定の前提に基づく推定を含む目安です。自治体・健康保険組合・税制年次・賞与割合で変わるため、正確な金額はシミュレーターで確認することをおすすめします。

まとめ

年収1400万円の手取りは、一般的な条件では年間約960万〜990万円（月約80万〜83万円）、手取り率は約69%前後が目安です。天引きの中心は所得税・住民税・社会保険料で、合計400万円を超えるケースも珍しくありません。年齢や扶養、税制年次によって結果が変わるため、控除制度も活用しながらご自身の条件で試算してみてください。