臨床工学技士の年収は454〜459万円？平均年収・年代別・手取りを解説

臨床工学技士の年収はいくら？

臨床工学技士の年収は、公的統計ではおおむね454万〜459万円前後が目安です。令和5年賃金構造基本統計調査では平均年収459万2,600円、平均月収31万8,500円、平均賞与77万600円、平均年齢40.1歳、勤続9.7年とされています（出典：医療転職.com）。一方、厚生労働省の職業情報提供サイト job tagでは、令和7年賃金構造基本統計調査を加工した賃金（年収）として454.2万円、年齢37.6歳が示されています。

ただし、賃金構造基本統計調査では臨床工学技士を「その他の保健医療従事者」として分類しており、臨床工学技士だけを厳密に抽出した平均ではありません（出典：滋慶医療科学大学）。同じ区分には他職種も含まれるため、金額は「近い職種を含む統計上の相場」として見る必要があります。

年代別の年収目安

年代別では、20代前半は330万円前後、30代で440万〜500万円前後、40代以降は500万円台にのる例が多くなります。ただし統計や調査年で差があります。

年齢階級	job tag・令和7年調査の年収換算目安
20〜24歳	約333.9万円
25〜29歳	約404.8万円
30〜34歳	約442.7万円
35〜39歳	約498.0万円
40〜44歳	約517.1万円
45〜49歳	約543.1万円
50〜54歳	約476.7万円
55〜59歳	約553.9万円
60〜64歳	約471.4万円
65〜69歳	約427.9万円

出典：。年収換算は月額給与×12＋年間賞与の目安で、実際の支給額と一致するとは限りません。50代前半で下がるなど、年齢とともに一直線に上がるわけではない点も注意します。別の調査では20〜24歳295.4万円、30〜34歳398.7万円、40〜44歳464.8万円、50〜54歳523.7万円など、やや低めに出る年代もあります（出典：医療転職.com）。

勤務先・企業規模・手当で年収は変わる

企業規模別では、10〜99人407万6,200円、100〜999人458万3,400円、1,000人以上507万500円と、規模が大きいほど高くなる傾向があります（出典：医療転職.com）。医療機器メーカーに転じると平均年収500万〜650万円程度が目安で、外資系ではさらに高くなる可能性があります。管理職では1,000万円以上も一部で見られますが、あくまで一部のケースです。

手当も見逃せません。臨床工学技士の業務実態報告2024では、夜勤手当は2,000〜3,999円が30.8%、4,000〜5,999円が29.2%、2,000円未満が13.6%でした。夜勤・当直・オンコールの回数や単価は施設差が大きいため、年収を比べるときは基本給だけでなく手当も確認しましょう。

手取りの目安

出典には手取り額そのものは示されていません。手取りは額面年収から社会保険料、所得税、住民税を差し引いた金額です。単身・扶養なし・40歳未満の概算では、手取りは額面の75〜80%程度が目安になります。

• 額面459万円：手取り約350万〜380万円
• 額面400万円：手取り約310万〜330万円
• 額面500万円：手取り約390万〜410万円
• 額面550万円：手取り約420万〜440万円

これは編集部による概算で、自治体・健康保険組合・年齢・扶養・賞与・副業などで変わります。40歳以上は介護保険料、住民税は翌年課税、ふるさと納税やiDeCoでも変動します。

年収を比較するときのチェックポイント

求人票の月給は基本給・各種手当・固定残業代を含む提示額であることが多く、統計の平均年収と同じ意味ではありません。次の項目を分けて確認しましょう。

• 基本給と手当の内訳
• 固定残業代の有無と相当時間
• 夜勤・当直・オンコールの回数と単価
• 賞与の支給実績と算定基礎
• 年間休日数、時間外労働の実績
• 資格手当、住宅手当、通勤手当

よくある質問

臨床工学技士の平均年収は？

公的統計では454万〜459万円前後が目安です。ただし「その他の保健医療従事者」区分の数値である点に注意してください。

手取りはどのくらい？

額面459万円の場合、手取りは約350万〜380万円が一つの目安です。実際は控除や扶養で変わります。

年収1,000万円は可能？

管理職や医療機器メーカーなど一部のポジションでは可能ですが、全員が到達できる水準ではありません。施設・役職・専門性・勤続年数に左右されます。

まとめ

臨床工学技士の年収は、統計上は454万〜459万円前後が目安です。年代別では20代で300万〜400万円台、30代で400万〜500万円台、40代以降は500万円台にのる例が増えます。手取りは額面の75〜80%程度を目安にしつつ、求人票では基本給・手当・当直/オンコール・賞与を分けて確認することが大切です。