年収 手取り 一覧｜平均年収・年齢別・年収別の手取り目安を徹底解説

年収と手取りの関係を知る前に

「自分の年収は平均より高いのか低いのか」「額面から手取りはいくらになるのか」と気になる方は多いでしょう。本記事では、公的統計をもとに年収と手取りの一覧を整理します。

なお、平均年収は調査年次や定義によって数値が変わります。ここでは主に国税庁「民間給与実態統計調査」などの調査メモに基づき、幅を持たせて紹介します。

平均年収の目安

国税庁の調査によると、2024年（令和6年分）の給与所得者の平均給与は約477.5万円、正社員は約545万円とされています。2025年（令和7年分）では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均が約487万円、男性約597万円・女性約342万円という公表値もあります。

一方、中央値は平均より低く、約362万〜412万円と推計されています。平均値は一部の高所得者に引っ張られやすいため、実勢をつかむには中央値もあわせて見るとよいでしょう。

年齢別の年収と手取り一覧

国税庁の令和6年分ベースで、年齢別の平均年収と手取り概算をまとめると次のとおりです（手取りは額面の75〜85%で試算）。

年齢	平均年収	手取り概算
20〜24歳	277万円	208〜235万円
25〜29歳	407万円	305〜346万円
30〜34歳	449万円	337〜382万円
35〜39歳	482万円	362〜410万円
40〜44歳	516万円	387〜439万円
45〜49歳	540万円	405〜459万円
50〜54歳	559万円	419〜475万円
55〜59歳	572万円	429〜486万円
60〜64歳	473万円	355〜402万円

年齢が上がるほど年収は増える傾向がありますが、60代以降は再び下がる点も特徴です。

年収別の手取り目安

額面年収から手取りを試算すると、おおよそ次のようになります（額面の75〜85%で計算）。

• 300万円 → 225〜255万円
• 400万円 → 300〜340万円
• 500万円 → 375〜425万円
• 600万円 → 450〜510万円
• 700万円 → 525〜595万円
• 1,000万円 → 750〜850万円

業種別の年収傾向

令和7年分のデータでは、電気・ガス・熱供給・水道業が約854万円、金融・保険業が約726万円、情報通信業が約682万円と上位です。一方、卸売・小売業は約413万円、サービス業は約402万円、宿泊・飲食サービス業は約276万円と低めの傾向があります。

手取りを計算するときの注意点

手取りは額面から所得税・住民税・健康保険・厚生年金・雇用保険などを差し引いた金額で、目安は額面の約75〜85%（または7〜8割）です。ただし、扶養家族の有無や年齢、地域によって変動します。40代以上は介護保険料が加わり、手取りが減りやすい点にも注意が必要です。

また所得税は累進課税のため、高年収ほど手取り率は緩やかに低下します。

よくある質問

Q. 平均年収と中央値はどちらを見るべき？ A. 実勢に近い感覚をつかむには中央値が参考になります。平均値は高所得者の影響を受けやすいためです。

Q. 手取りは額面の何割ですか？ A. おおよそ75〜85%が目安ですが、条件により異なります。

まとめ

年収と手取りの一覧を確認するときは、調査年次や定義の違いに注意しましょう。平均値だけでなく中央値や年齢別・業種別の傾向もあわせて見ることで、自分の位置をより正確に把握できます。