ボーナス手取り 一覧｜額面別の早見表と平均賞与の目安

導入

ボーナス（賞与）の手取りは、額面から社会保険料と所得税が天引きされた金額です。一般的には額面のおよそ7〜8割が手取りの目安とされ、控除される割合は年収や年齢、加入している健康保険、その年の課税所得によって変わります。本記事では、額面別の手取り一覧と、各種統計で公表されている平均賞与の金額を整理します。税金や社会保険料は個々の条件で変わるため、ここで示す金額はあくまで目安としてご活用ください。

額面別 ボーナス手取り 一覧（目安）

手取り率を7〜8割と仮定した場合の目安です。実際の金額は勤務先や扶養状況で変動します。

額面（賞与）	手取りの目安	手取り率の目安
10万円	約7〜8万円	70〜80%
20万円	約14〜16万円	70〜80%
30万円	約21〜24万円	70〜80%
50万円	約35〜40万円	70〜80%
70万円	約49〜56万円	70〜80%
100万円	約70〜80万円	70〜80%
150万円	約105〜120万円	70〜80%

高額になるほど所得税の税率が上がるため、手取り率はやや低くなる傾向があります。また健康保険料・厚生年金保険料には標準賞与額の上限があるため、非常に高額な賞与では控除の割合が相対的に下がることもあります。

平均賞与の金額一覧（調査主体別）

調査主体や定義によって平均額は大きく異なります。

調査	平均給与・年収	平均賞与	出典
国税庁ベース（2024年）	478万円	75万円
国税庁ベース（令和5年分）	460万円	71万円
民間調査（社会人15,000人）	―	120.7万円

国税庁の統計は給与所得者全体を含むため、民間調査の平均より低めに出やすい点に注意してください。年収中央値（賞与あり）は約407万円というデータもあります。

年代別の年間賞与一覧（2024年）

年齢	年間賞与
20〜24歳	396,800円
25〜29歳	686,200円
30〜34歳	830,700円
35〜39歳	991,000円
40〜44歳	1,110,000円
45〜49歳	1,186,400円
50〜54歳	1,237,100円
55〜59歳	1,267,700円（ピーク）
60〜64歳	787,200円

出典：。50代後半までは年齢とともに増加し、60代以降は減少する傾向が見て取れます。

企業規模別・業種別の賞与一覧

2025年夏季賞与の平均は、企業規模別では次のとおりです。

企業規模	金額
5〜29人	283,954円
30〜99人	378,351円
100〜499人	479,695円
500人以上	723,832円

業種別（抜粋）では、電気・ガス業923,096円、情報通信業788,065円、金融業・保険業721,295円、製造業588,660円、卸売・小売業379,774円、医療・福祉282,108円、飲食サービス業等78,097円となっています。

手取り額はどう決まる？

• 社会保険料：健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料などが賞与から天引きされます。標準賞与額には上限があります。
• 所得税：賞与支給時に、その時点の課税所得から算出した税率で源泉徴収されます。
• 住民税：ボーナスからは原則として天引きされません。前年所得に応じた住民税は、毎月の給与から分割して納める仕組みです。

そのため「ボーナスは思ったより手取りが少ない」と感じやすいのは、社会保険料と所得税がまとめて引かれるためです。

比較・確認のポイント

1. 額面だけでなく、手取りベースで生活設計を考える。
2. 支給回数（年2回・年1回など）と支給月を確認する。
3. 企業規模や業種によって賞与相場が大きく異なる点を理解する。
4. 自分の健康保険組合や税率で、実際の控除額を試算する。

よくある質問

Q. ボーナスの手取りは何割ですか？ A. おおむね額面の7〜8割が目安です。年収が高いほど税率が上がり、手取り率は下がりやすくなります。

Q. ボーナスから住民税は引かれますか？ A. 原則としてボーナスからの天引きはなく、毎月の給与から納付する形になります。

Q. 額面50万円の手取りはいくらですか？ A. 目安として約35〜40万円です。社会保険料や所得税の条件で変動します。

まとめ

ボーナスの手取りは額面の約7〜8割が目安で、控除の内訳は社会保険料と所得税です。平均賞与は国税庁ベースで年75万円前後、民間調査では120万円台と、調査によって差があります。年代・企業規模・業種でも相場は大きく変わるため、自分の条件に近い数値を参考にしながら、手取りベースで資金計画を立てることをおすすめします。