給料のいい仕事ランキング｜職種・業界別の年収目安と手取りの考え方

給料のいい仕事を考える前に：日本の平均年収は約460万円

国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は約460万円とされています。つまり年収600万円を超えると全体平均より明確に上の水準、1,000万円を超えると上位に入るイメージです。同調査ベースでは、年収800万円超が全体の約11%、900万円超が約8%、1,000万円超が約5.5%と紹介されています（roberthalf経由の二次情報）。

「給料のいい仕事」と一口にいっても、金額は①職種、②業界、③雇用形態、④勤務地、⑤年齢・役職によって大きく変わります。ここでは公開されている統計をもとに、年収の目安を整理します。

職種別の年収目安

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」をもとにした職種別の年収は、次のように紹介されています（令和7年調査・2026年3月公表との記載がある二次情報のため、一次情報の確認をおすすめします）。

職種	年収目安
航空機操縦士	約1,632万円
医師	約1,512万円
その他の経営・金融・保険専門職	約1,135万円
大学教授	約1,083万円
歯科医師	約1,063万円
法務従事者	約981万円
システムコンサルタント	約889万円
公認会計士・税理士	約811万円
研究者	約802万円
薬剤師	約704万円
小・中学校教員	約673万円

同じ統計でも年次や集計方法によって数値は変わり、令和5年調査ベースでは航空機操縦士を約1,779万円とする紹介もあります。単年の数字を絶対視せず、レンジとして捉えるのが安全です。

職種分類別・業界別の年収目安

doda（2024年9月〜2025年8月登録、約60万人・正社員）では、職種分類別の平均年収は次のとおりです。

• 専門職（コンサル／監査法人等）：619万円
• 企画／管理系：580万円
• 金融系専門職：486万円
• 営業系：476万円
• 技術系（IT／通信）：469万円
• 事務／アシスタント系：353万円
• 販売／サービス系：340万円

業界別では、厚生労働省の調査をもとに電気・ガス・熱供給・水道業が775万円とする紹介があります。同じ職種でも業界によって給与水準は変わるため、職種と業界はセットで見比べるとよいでしょう。

手取りは額面の7〜8割が目安

注意したいのは、年収＝手取りではない点です。手取りは額面の7〜8割が目安で、年収が上がるほど所得税・住民税・社会保険料の負担率も上がります。たとえば年収600万円でも、手取りはおおむね450万〜480万円程度になるイメージです（家族構成や勤務地、各種控除で変動します）。求人票の「月給」は額面であることが多いため、手取りでいくら残るかを確認することが大切です。

高年収を目指すときの比較ポイント

• 職種の平均だけで判断せず、同職種内の上位層（役職・専門資格）を確認する
• 業界や企業規模による差を見る
• 固定給とインセンティブ・残業代・賞与の比率を確認する
• 資格が必要な仕事は、取得までの期間と費用も含めて考える
• 転勤・勤務地・働き方（リモート可否）も条件に含める

よくある質問

Q. 資格なしでも給料のいい仕事はありますか？ 営業系（平均476万円前後）や技術系（469万円前後）など、実務経験で年収を伸ばしやすい職種はあります。ただし平均値であり、個人差が大きい点には注意してください。

Q. 年収1,000万円を超えるのはどんな人ですか？ 全体の約5.5%とされる水準です。医師・航空機操縦士などの資格職に加え、コンサルや金融、外資系企業の管理職などが代表的とされています。

Q. 手取りだけを見て転職先を決めてもいい？ 手取りは重要ですが、賞与・残業代・福利厚生・昇給見込みまで含めて比較することをおすすめします。

まとめ

給料のいい仕事は、航空機操縦士や医師のように1,000万円を超える職種がある一方、全体平均は約460万円です。職種・業界・役職によって金額は大きく変わるため、公的統計と民間調査をあわせてレンジで捉え、額面と手取りの差も踏まえて検討しましょう。掲載している数値は調査年次や集計方法で変動するため、応募先の条件は必ず一次情報で確認してください。