年収が高い仕事ランキング｜医師・パイロットなど職種別の平均年収と手取り目安

年収が高い仕事にはどんなものがある？

「年収が高い仕事」と聞くと、医師やパイロット、弁護士といった専門職を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。実際、公的統計でも高年収職種はかなりはっきりと分かれます。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（職種別推計）によると、平均年収が突出しているのは**航空機操縦士（1,632万円）と医師（1,512万円）**です。1,000万円を超える職種は、このほか経営・金融・保険専門職（1,135万円）、大学教授（1,083万円）、歯科医師（1,063万円）の5つだけでした。

一方で、転職サービスdodaの2025年調査では正社員の平均年収は429万円です。つまり「年収が高い仕事」は、全体平均から見るとかなり限られた世界だと言えます。

職種別の平均年収ランキング

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の職種別推計（2026年3月公表とされる集計）では、次のような結果が報告されています。

順位	職種	平均年収
1	航空機操縦士	1,632万円
2	医師	1,512万円
3	その他の経営・金融・保険専門職業従事者	1,135万円
4	大学教授（高専含む）	1,083万円
5	歯科医師	1,063万円
6	法務従事者（弁護士等）	981万円
7	システムコンサルタント・設計者	889万円
8	大学准教授	876万円
9	公認会計士・税理士	811万円
10	研究者	802万円

11位以降も、管理的公務員780万円、高校教員758万円、電気・電子技術者741万円、機械技術者726万円、薬剤師704万円、小中学校教員673万円、情報処理・通信技術者661万円などが続きます。

この金額は「きまって支給する現金給与額（残業代等を含む）×12＋年間賞与」で算出されたもので、企業規模10人以上の一般労働者が対象です。平均年齢・勤続年数・企業規模は職種ごとに異なるため、個人が同じ金額を得られる保証はありません。

転職サービスの集計では金額が変わる

dodaの2025年調査でも、高年収職種の傾向は似ていますが金額はかなり違います。

• 職種分類1位：専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）619万円
• 2位：企画／管理系 580万円、3位：金融系専門職 486万円
• 個別職種では投資銀行業務932万円、運用（ファンドマネジャー等）842万円、弁護士835万円、MR803万円、戦略／経営コンサル730万円など

またdoda人事ジャーナルの職種別集計では、正社員平均429万円に対し、医師が1,063万円で3年連続1位とされています。同じ「医師」でも公的統計とは差があり、調査対象や算出方法の違いで数値は動く点は理解しておきましょう。

年収が高い仕事の手取りはどれくらい？

高年収帯では税金や社会保険料の負担が増えるため、額面と手取りの差が大きくなります。

額面年収	手取り年額の目安	手取り割合
600万円	約450万円	約75%
800万円	約580万円	約73%
1,000万円	約720〜780万円	約72〜78%

額面1,000万円でも、手取りはおおむね720万〜780万円程度にとどまる計算です。なお、手取り額は家族構成や社会保険の加入状況、自治体の税率などで変わるため、あくまで目安として捉えてください。

高年収を目指すときに確認したい比較ポイント

1. 平均値か、中央値か：平均年収は一部の高額報酬に引っ張られます。同じ職種でも個人差が大きい点に注意が必要です。
2. 残業代・賞与を含むか：基本給だけか、賞与や残業代込みかで見え方が変わります。
3. 企業規模と勤続年数：大手・専門職ほど高くなりやすく、経験年数も大きく影響します。
4. 資格・専門性：医師、弁護士、公認会計士などは資格が前提となり、取得までの期間も長くなります。
5. 独立・開業の可能性：同じ職種でも、雇われ勤務か独立かで収入レンジが変わります。

よくある質問

Q. 年収1,000万円を超える仕事はどれですか？ A. 上記の職種別推計では、航空機操縦士、医師、経営・金融・保険専門職、大学教授、歯科医師が該当します。

Q. 医師の年収が資料によって違うのはなぜですか？ A. 調査対象（公的統計か転職サービス登録者か）や、賞与・残業代の扱い、年齢構成が異なるためです。

Q. 手取りは額面の何割くらいですか？ A. 年収600万円で約75%、1,000万円では約72〜78%が目安です。

まとめ

年収が高い仕事は、航空機操縦士や医師を筆頭に、金融・経営専門職、大学教授、歯科医師、法務従事者などに集中しています。ただし公的統計と転職サービスの集計では金額が異なり、いずれも平均値である点には注意が必要です。高年収を狙う場合は、額面だけでなく手取りや勤続・独立の可能性まで含めて検討すると判断しやすくなります。