年収1500万円の手取りはいくら？所得税33%帯の税金・社会保険料と到達割合を解説

年収1500万円はどのくらいの位置づけ？

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」による平均給与は約477.5万〜478万円とされ、年収1500万円はそのおよそ3倍に相当します。給与所得者全体で見ると上位約2〜3％（男性約2.7％、女性約0.5％）に入る高年収帯で、到達できる人は限られる水準です。

手取りの目安

独身・扶養なし・東京都在住の会社員モデルで試算すると、おおむね次のようになります。

• 額面年収：1500万円（月額125万円）
• 手取り年額：約1,013万〜1,041万円
• 手取り月額：約84万〜87万円
• 手取り率：約67〜69％
• 控除合計：約459万〜487万円（額面の約30〜32％）

控除の内訳は、所得税が約197万〜211万円（税率33％の区分）、住民税が約110万〜113万円、社会保険料が約149万〜166万円という試算です。年収1000万円台前半までは社会保険料の負担が目立つ一方、1500万円では所得税が社会保険料を上回る点が特徴といえます。

また、厚生年金保険料は標準報酬月額の上限（65万円）で頭打ちになるため負担率は相対的に下がりますが、将来受け取る年金額にも上限があるため、高年収になるほど保険料の効率は悪化しやすい点は理解しておきたいところです。

手取りが変わる主なポイント

数値は前提条件で数十万円単位で変動します。

• 年齢：40歳以上は介護保険料が加算され、年間約11万円の差が出る試算があります。
• 居住地：健康保険料率や住民税の違いが影響します。
• 扶養人数：配偶者控除は合計所得1000万円超（年収約1,195万円）で適用外、基礎控除も合計所得2400万円超で段階的に減額されます。
• ボーナス：賞与分の手取り率は約73％程度まで下がるという試算もあります。
• 副業：副業所得が大きい場合は増税要因になり得ます。
• 各種制度：保育料は最高区分、高額療養費も自己負担上限が最も高い区分に該当し、年収500万円帯より負担が重くなります。

他の年収帯との比較

手取りの目安を並べると、年収による差が見えます。

額面年収	手取り年額の目安
1000万円	約711万〜722万円
1200万円	約832万〜849万円
1500万円	約1,013万〜1,041万円
2000万円	約1,291万〜1,295万円

額面が増えるほど手取り額は増えますが、手取り率は徐々に低下していきます。

到達しやすい業種の参考

業種別の平均給与は、1位が電気・ガス・熱供給・水道業で832.4万円、2位が金融業・保険業で702.3万円、3位が情報通信業で659.5万円とされています。平均値ベースでは1500万円に届かず、役員や管理職、高度専門職など一部の層に限られる水準だと考えられます。

よくある質問

Q. 手取り率が下がるのはなぜですか？ A. 累進課税により税率が上がること、社会保険料に上限がある一方で負担自体は大きいこと、給与所得控除が195万円で頭打ちになることなどが重なるためです。

Q. 世帯単位ではどう変わりますか？ A. 配偶者の収入や扶養の有無、共働きかどうかで社会保険料や税負担が変わります。世帯の手取りは個別の条件で大きく異なります。

まとめ

年収1500万円の手取りは、扶養なし・東京都在住のモデルで年約1,013万〜1,041万円、手取り率は約67〜69％が目安です。所得税が33％区分に入り、税金が社会保険料を上回るのが大きな特徴といえます。

ただし、これらの数値は各サイトの試算であり、税制・保険料率の年度や前提条件が混在しています。実際の手取りは年齢・居住地・家族構成・賞与の有無などで変動するため、あくまで目安として参考にしてください。