40代の平均年収はいくら？年齢別・男女別・手取りの目安を統計別に解説

40代の平均年収は統計で大きく違う

40代の平均年収は、調査対象や「年収」の定義によって大きく異なります。国税庁「民間給与実態統計調査（令和4年分）」ベースでは、40〜44歳491万円、45〜49歳521万円、40代の中央値は約460万円と推計されています。厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の一般労働者換算では40代全国平均約589万円。さらに上場企業の40歳645万円、JACの2024年実績では40歳平均866.4万円・中央値826.2万円というデータもあります。これらは対象が異なるため、単純比較はできません。

金額レンジの目安

• 国税庁ベース：40〜44歳491万円（男性602万円・女性335万円）、45〜49歳521万円（男性643万円・女性346万円）。中央値は約460万円。
• STRIDE推計：40代平均約510万円、中央値約460万円、40代前半約500万円、40代後半約520万円、全国平均約460万円。
• 厚労省・一般労働者換算：40代全国平均約589万円。都道府県別では東京都約751万円から鳥取県・青森県約430万円まで差があります。
• 40歳ピンポイント：全国平均424万円、上場企業645万円。
• JAC 2024年実績：40歳平均866.4万円、中央値826.2万円。東京都929万円などのデータがありますが、登録・成約者ベースで高所得者に偏りやすい点に注意。
• 企業規模別（40代前半）：大企業723.4万円、中企業559.8万円、小企業485.9万円。

手取りの考え方

額面年収からは社会保険料、所得税、住民税が差し引かれます。40歳以上は介護保険料も加わります。年収424万〜645万円の場合、社会保険料は年収の約14.22％（健康保険4.985％、厚生年金8.737％、雇用保険0.5％）が目安です。

• 年収424万円：社会保険料約60.3万円、所得税約9.34万円、住民税約19.4万円、手取り約335万円。
• 年収645万円：社会保険料約91.7万円、所得税約23.7万円、住民税約34万円、手取り約496万円。
• 年収866万円：手取り約625万円、手取り率約72％。

配偶者控除や扶養控除があると手取りは増えます。年収424万円では手取り約340万〜345万円、年収645万円では約503万〜510万円になる例があります。自治体税率、保険料率、賞与、家族構成で変わるため、あくまで概算として考えてください。

40代の年収を比較するときの注意点

• 「40代」と「40歳」では範囲が違います。40歳はピンポイント、40代は40〜49歳全体です。
• 男性・女性差が大きく、国税庁ベースでは40代男性が600万円台、女性が300万円台となるデータがあります。
• 企業規模・地域・業種で差が大きく、大企業や東京都は高め、小規模企業や地方は低めに出やすいです。
• 非正規を含む全国統計か、一般労働者・上場企業・転職登録者ベースかで平均値が変わります。
• 手取りは額面の72〜79％程度が一つの目安ですが、控除や保険料で変動します。

よくある質問

Q. 40代の平均年収はいくらですか？ A. 国税庁ベースでは40代前半491万円・後半521万円、中央値約460万円。厚労省の一般労働者換算では約589万円。調査によって幅があるため、レンジで捉えるのが現実的です。

Q. 40代の手取りはどのくらいですか？ A. 額面の約72〜79％が目安です。年収424万円で約335万円、645万円で約496万円、866万円で約625万円という試算があります。

Q. 40代で年収を上げるには？ A. 役職・企業規模・職種の影響が大きいです。専門資格や実務経験を活かし、転職市場での評価を確認する方法があります。ただし必ず上がるとは限らないため、求人条件の確認が必要です。

まとめ

40代の平均年収は、国税庁ベースで40代前半491万円・後半521万円、中央値約460万円。厚労省の一般労働者換算では約589万円、上場企業40歳では645万円、JAC実績では40歳平均866.4万円と、調査ごとに大きく違います。自分の年収を比べるときは、年代・男女・企業規模・地域・雇用形態をそろえて確認し、手取りは額面の72〜79％を目安にしながら控除や保険料の差を考慮しましょう。